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5月31日(月)−高額納税者番付は誰のため?

高額納税者番付なるものがある。
これは、所得税法233条(申告書の公示)と所得税法施行規則第106条(申告書の公示の方法)により、3月31日までに所得税の申告書を提出した人の中で、所得税を1000万円以上納めた人の住所、氏名、所得税額を5月16日〜31日まで所轄税務署の掲示板など一般大衆に見やすい場所に掲示することにより公示しないといけない、という規定があるために、そうした情報を誰でも収集できるのであるが、これはいったい誰のために公示してるのであろうか?

まさか、ここに氏名がないという内部告発を期待して脱税を摘発をしようというわけではあるまい。
今時、こんな江戸、明治のような方法を取らないといけないなら日本は文明国ではあるまい。

で、セコムの親族はこの規定を逆手に取り、公示逃れをしたというのであるが、これがいったいニュースにまで流す必要があることなのだろうか?
彼らは法をぎりぎりのところで適用し、しかも有難いことに延滞税まで納めてくれているのだ。

私はこの公示制度についてマスコミがプライバシーの侵害であり、是正すべきと訴えるなら一向に構わない。
でも彼らがやっていることは違う。
共同通信は各新聞にあたかも脱税が発覚したかの調子でこのニュースを流し、それを受け取った方もそうしたことに何も触れずにニュースを垂れ流しただけだ。
この制度が昔からプライバシーの侵害であると指摘されているにもかかわらずだ。

でも私にとっては1つ大きな勉強になった。
来るX-dayに理想どおり事が運べば申告所得の7%は公示の範囲に入る可能性がある。
そうなると変な輩に付きまとわれる可能性も否定できない。
その昔、私の親が「宝くじの1等が当たると、変な輩が家にやって来るから当たらない方がいい。」なんて言っていたが、今思えばこういうことだったのかもしれない。(現行法では宝くじの当選金に所得税はかからないので、公示されることもないので、わが親の勘違いであろうが・・・)
とにかくそういうことは避けられるに越したことはない。

と、思い切り書いてしまったが、そういうことは夢がかなってから書くべきだったね。
実は私の夢のプランに乗ってくれた人にそういう話を真剣にしたら一言、「バカじゃないの?マジメに聞いて損した。」と・・・
まあ、今のところはそういうことだ・・・えっずっとそうだろって・・・そうかもしれないね〜

期限後に申告、公示逃れる セコム創業者の親族3人
(2004.5.17 共同通信)
警備会社大手のセコム(東京都渋谷区)の創業者側から無償譲渡を受けた同社株(9735)について、親族3人が、最高で税額が81億円に上ったのに、高額納税者の公示対象にならない1000万円以下で申告、期限後に修正申告し公示から逃れていたことが17日、分かった。

公示は3月末までに申告した1000万円超の納税者が対象。3人は期限後だったため、その後、延滞税を含め納税した。

セコム広報は「昨年、高額納税者に公示されなかったのは事実。
セキュリティー会社の創業者としてリスクを防ぐためやむを得なかった」と話している。
セコムや関係者によると、無償で譲渡を受けたのは2002年。
親族3人の最終的な所得税の納税額は1人が81億円で残る2人は41億円と34億円で、現行の税額公示になった1983年以降の所得税の最高税額だった約69億円を上回っていた。

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5月30日(日)−電子政府は誰のため?

私は2003年分の所得税の確定申告をした際に、新しい試みとして国税庁が始めた「電子申告(e-tax)」をやるための申請書「電子申告・納税等開始(変更等)届出書」というものを併せて提出しておいた。
私が確定申告書を出したときは、名古屋国税局管内しか始めてないということで、ただ書類を出しただけなのだが、意外に早くID番号とパスワードの通知が届いた。
それに同封してCDロムが入っており、それをインストールして、指定期日までに納税者確認番号(任意の数字)と初期パスワードを変更せよとのことだった。

これだけだったら何の問題もなかったのだが、それに「電子証明書」を登録しなければならないというのが曲者で、これは印鑑(実印)登録のときと同じような手続きを最寄の役所でしないといけないのだ。
つまり住民基本台帳カードというものを作り(わが地元の横浜市は500円の手数料が必要)、暗証番号を登録し、さらに公的個人認証登録(これも500円の手数料)をし、暗証番号を登録するという手続きだ。
本人が行けないときは印鑑(実印)登録の時と同じように委任状が必要なのだが、こんなに簡単に暗証番号の登録まで委任できていいのだろうか、と思った。
せめて偽造されたときの対処について機動的にできないと問題が大きくなると思ったのは私だけなのだろうか?
今のところはサービスの範囲が狭くて、こんな酔狂なことをしているのは私が久々だったのか、スタッフすらいない奥まったカウンターに案内されて作ったのだが、スタッフ氏の「改善する余地は十分にあるでしょうね。」という言葉がせめてもの救いかもしれない。

住民基本台帳カードは写真付と写真なしのものがあって、写真付の場合は、当然のことながら公的証明として通用するとのこと、ただ、これがTUSTAYAとかで証明書になるかはトライしないとわからない。
一応、住所も記載されるし、健康保険証よりもよほどマシなものだと思うが、この論理を相手が理解してくれるかは私にはわからない。マニュアルくんじゃなきゃ大丈夫だと思うけどね。

つまり、住民基本台帳カードや電子署名を偽造されないためには今のところ、住基ネットに接続してない自治体に引っ越すか、海外転出するしかないようだ。
要は、パスポートなどの申請をするときに「送信データ」を暗号化したり、申請書が改竄できないする、と言っても元となる電子署名が偽造されていては何にもならないということではないだろうか。
然るに、今の紙の申請書に書かれたものが偽造であった場合の対処についての問題は全く解決してないのだから、こちらを議論しないといけなかったのではないだろうかね。総務省さん?あと住基ネットに反対する会の人たちも

最後に、これがいつも日本の場合はおかしいと思うのだが、このICチップを埋め込んだ住民基本台帳カードを読むのにICカードリーダーを買わないといけないのだが、あるパソコンショップでは「需要が少なすぎて置いてないんです」とのこと。
つまり、一般に売っているICカードリーダーでなく、わざわざ特別のものを買わないといけないのだ。
幸いにしろショップの正社員は知っていたが、アルバイトや研修中マークをつけている人は存在自体を知らないところもある。
この投資額は最低でも3,000円、高いものになると10,000円するのだが、「どこが違うの?」と聞いてもまともな回答は返ってこない。
役所ではオンライン注文できるようにリストをくれるのだが、メーカーによって相当の価格差がある。
う〜ん、これじゃコストパフォーマンスが悪くてまだまだというところだね。

で、一番コストパフォーマンスがいいのは電子政府関連株の投資かもね。
私のライフプランを変える端緒となった、ネットワンシステムズ(7518)、昨年の5月下旬に投資して今や・・・でも途中で売ってしまったんだよね。浅はかなことに・・・

で、電子政府構想、まさか景気対策や株価対策のためじゃなかったんだよね。

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5月26日(水)−日本の医療現場のお寒い実情

こういうことは看護士の世界ではよく話題にはなっていたが、予想通り医療全般の問題であったようだ。
でもこうなった最大の原因は、何かあるたびに「お前の気が緩んでいたからいけない」とかふざけたコメントをしただけで根本的なことを正そうとしなかった奴らではないか。
たぶん、今度も「発表した」「改善が望まれる」とするだけで、何も変わらないような気がする。

今、私はロバート・キヨサキ(Robert Kiyosaki)の「金持ち父さんの若くして豊かに引退する方法(Rich Dad's Retire Young, Retire Rich: How to Get Rich Quickly and Stay Rich Forever!)」という本を読み始めたが、中のいたるところに「夢を語るだけで、そうなるための行動を起こさなければ夢はずっと夢のままである」という意味のことが書いてあるが、この言葉はこうした諸問題の解決にもそれは当てはまる。

日本の社会構造がいたるところで綻んでいるのに変化が遅々としているすべての原因は「あるべき結果に向けて行動する意思の欠如」にほかならない。
問題解決に外圧がなければ何も変えられないのであれば、それは思考を停止しているとしか言いようがない。
私はそういう人たちを白痴と呼ぶ。

麻酔科医、慢性的な疲労 6割が医療ミスを心配
(2004.5.26 朝日新聞)
手術中の患者の全身管理を担当する麻酔科医の多くが長時間の連続勤務や残業を強いられ、6割が医療ミスを心配している実態が、日本麻酔科学会の初の調査で分かった。
大学病院では残業が月平均108時間と、過労死の労災認定基準で「発症との関連性が強い」とされる水準に達し、平均月4.2回の当直の翌日も通常勤務が大半だった。
医師の大規模な勤務実態調査は珍しい。
名古屋市で開かれる同学会で27日、発表する。

日本産業衛生学会と協力し、大学病院116(回収率71%)、一般病院1525(同47%)、麻酔科医個人800人(同34%)を対象に調べた。常勤の平均人数は大学が10.1人、一般が2.6人で、1人当たり1年間の全身麻酔症例は大学296回、一般388回だった。

症例が多い麻酔科医ほど、6時間以上の長時間手術や、手術が午後5時以降の時間外にずれ込む日数も多い傾向があった。
月に38回以上全身麻酔をする医師では長時間手術が平均月8.4回、時間外にずれ込む日が15.1日に上った。

麻酔科医は手術中ずっと呼吸や心拍、血圧など患者の全身状態の管理を担い、手術の限界を判断するため、「患者の弁護士」と例えられることもある。

だが大学病院の51%、一般病院の69%が「長時間手術でも原則、終了まで1人で行う」と回答。
長時間連続して強い緊張にさらされていることが分かった。
休憩なしに緊張を持続できる時間は90%の麻酔科医が「4時間以下」とし、59%が「医療ミスをしないか気にかかる」と現状に不安を覚えていた。

月の残業時間は、他施設への応援を含め大学が平均108時間、一般が53時間。
これに院内での当直が大学で4.2回、一般で2.6回、緊急時の呼び出しに備えて自宅待機する宅直が大学で5回、一般で11.6回加わった。
しかも当直明けの勤務条件は大学、一般とも90%以上の病院が通常通りの「全日勤務」だった。

厚労省による過労死の労災認定基準では「脳・心臓疾患の発症は、時間外労働が月45時間を超えて長くなるほど業務との関連性が強まり、発症前1カ月間に約100時間を超えれば関連性が強い」とされる。

日本では従来、外科医自ら麻酔をかけることも多かったため、欧米に比べ、麻酔科医は少ない。
患者の安全確保で近年、麻酔科医の重要性が再認識されて需要が高まり、負担が増してきた。

調査に携わった労働科学研究所(川崎市)の酒井一博・常務理事(産業疲労研究)は「慢性的な疲労状態が続けば、医療事故が起きても不思議はない。
病院として医師の働き方を点検し、改善してほしい」と指摘する。

5月25日(火)−こっちも何とかせい

20世紀後半の日本においてサラリーマンは最も気楽な職業とも言われてきた。
でも21世紀においては最もリスキーな職業かもしれない。

まず、定年と言われてる60歳まで職場があるかどうかは保障されてない。
自営業者は自分でリスクコントロールが可能だが、サラリーマンはすべて人任せだ。
今のところ公務員は法律上の保障があり、財政難を理由に解雇されることはないが、それは国債や地方債をほとんど無批判に買い入れてくれる日本の機関投資家があってこそのもので、彼らが一斉に謀反を起こせば(これは幸田真音の「日本国債(上) (下)」が実話になることだ。)そんな保障は絵に描いた餅となる。
もっともそうなったらほとんどの庶民は今のロシアかアルゼンチンの国民のようになるが・・・

職場が定年まであっても自分の命や健康は一切保障されない。
自分がいくら節制に努めても、不規則な睡眠と過度なストレスで命を縮める危険性は昔の猛烈社員の比ではない。
今の自分と将来展望を見据え、死を選ぶ者は後を絶たない。

精神障害での労災補償請求が急増、昨年度28.4%増
(2004.5.25 読売新聞)

厚生労働省は25日、2003年度の精神障害や過労死にかかわる労災補償の状況を公表した。
過労や仕事上のストレスでうつ病などの精神障害になったとして、同年度中に各労働基準監督署に寄せられた補償請求件数は計438件(うち自殺に至ったのは121件)で2002年度より97件多く、28.4%増加した。
労災認定されたのは前年度より8%多い108件(うち自殺は40件)。
いわゆる過労死で脳や心臓の疾患にかかったとして労災を申請したのは計705件で前年度に比べて114件少なくなり、13.9%の減少だった。

死のリスクを無事に乗り越えたとしよう。
しかし、生きて老後を迎えても、自分で強い意志をもって時間をコントロールできなかった者は老後の生活保障は一切されない。
つまり、年金も退職金も貰えないかもしれない、という事態は自分で投資のスキルを勉強する時間を作り、実践し、成功を収めないといけないのと同義だ。
自営業者は自分のビジネスを通して数字に強くなれるが、ほとんどのサラリーマンは生活に忙殺されて、むしろそういうことから遠ざけられる可能性が高い。

第二次世界大戦前だったら引退すれば子どもが面倒を見てくれた。
戦後は政府と会社が面倒を見てくれるシステムが作られた。
しかし、これからは?


5月21日(金)−どうしようもないな!

今日の毎日新聞で「社保庁年金情報問題:アクセス判断、職員まかせ 広がる動揺、「犯人捜し」躍起」というのが載っていた。
確かに個人情報の漏洩は重大問題だが、こんなことは「政治家の年金未納・未加入問題」以前に、3月22日に女優の江角マキコさんの国民年金保険料未納が発覚した段階で疑って然るべきものだったのだ。
そのときは江角さん本人と社会保険庁の広報担当が火の粉を浴びているだけだから俺たちは全く関係ないとばかりに頬被りを決め込んだ政治家、溺れた犬をこのときとばかりに叩いたマスコミ、しかし今度は自分らが不利になったばかりに犯人探しだ。

情報を漏らした社会保険庁の職員の行為は、国家公務員法違反に問われる行為だが、これがきっかけで政治家のペテンが暴きだされ、法案が国民にとっていい方向に修正されるなら、ノンフィクション作家の吉岡忍氏が言うように「内部告発」としての一面も認められていい行為とも言えるのだ。
例えば、今年の10月からわずか3年間とはいえ、1986年以降の未納が遡って納められるようになれば、今まで年金受給資格期間が数年不足しているだけで受給できなかった人が場合によっては有資格者になれるからだ。
現行法だと2年しか遡れず、周りの同年代の人たちが年金の話をし始めたときに、「俺は?私は?」と言って役所に相談しに行ったらもう時遅しというのが私の周囲でもあった話だからだ。
本当の狙いは「議員の未納・未加入問題の幕引き」とも言われてるが、特例納付の対象は、あくまで対象者全員なのだからボロクソに言われてる改正法の中では評価できる修正案だ。
こんなことさえ、今回のことがなければ、議員たちはいくら国民が要望しても「ちゃんとしなかったお前が悪い」レベルの態度をずっと取り続けたに違いない。

ただ、私が懸念しているのは、雪印食品の偽装牛肉事件を内部告発した西宮冷蔵が瑣末な法令違反(在庫証明書を改ざんによる倉庫業法違反)を問われ、会社が潰れてしまったことを挙げるまでもなく、日本のマスコミはいざというときは、ほとんど権力者に歯向かわず役に立たない。
つまり、情報ソースに用がなくなればそいつがどうなろうと知ったことではない、という態度だ。
内部告発者の勇気で膿がえぐり出されたのだから、彼らを守ることが社会正義の輪を広げていく可能性があるのでは、という視点が全くない。

たぶん今回のことも内部情報を得るときは喜々として情報ソースを利用しておきながら、犯人探しで該当者が懲戒処分を食ったら最後、平気の平左で見捨てるであろう。
だから私はこの国のマスコミは信用できないのだ。

年金制度の最大の欠陥である、「わかりにくさ」ということが政治家の口からも白日のもとにさらされたにもかかわらず、「あなた方でさえ、年金法がわかりずらいと思うなら、それを是正するのが立法府にいる政治家の仕事だ。なぜやらない?」というまっとうな切り口をするジャーナリストはほとんどいないだろう。
毎日のように流れてくるニュースも、年金問題の本質には触れず、「未納なんとか兄弟」とか言っては魔女狩り、それが翻って権力者に反撃され始めると「情報漏洩の犯人探し」、所詮、オールワイドショーメディアなのだ。
たまに新聞を電車で読もうと駅のスタンドで見出しを見ただけで、やめてしまう毎日が続く。
視聴者(読者)のレベルが低いのか、マスコミのレベルが低いのか?

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5月16日(日)−南アフリカは遠いかな?

6年後のワールドカップの開催が南アフリカに決まった。
モロッコとの争いになったが、16日の朝日新聞紙面では「欧州の理事の間でモロッコの開催ではアフリカでなくアラブの開催になる」という感情も絡み、南アフリカに票が集まったという。
ただ、私の個人的な感想では

というのが最も大きな懸念だ。
あと開催まで6年、国の威信をかけて治安対策をやるだろうから案外と杞憂に過ぎないかもしれないが・・・
それにしても南アフリカは遠いな〜
ドイツなら現地観戦ということを考えて−でも今の職場じゃその時期に休みが取れる可能性はゼロだが(笑)−もいいが、南アフリカは・・・

と思ったが、格安航空券の比較サイトを見ると、ヨハネスブルグまでの格安フライトは結構あるようだ。
今まで考えたこともなかったが、南アフリカ航空(South African Airways)が香港まで飛んでいるくらいだから、W杯に合わせて日本まで飛んで来る可能性もあるかもしれない。
まあ、たとえそうだとしてもアフリカに関しては南アフリカよりも行きたい国があるので、W杯があるから南アフリカへ行くということはないだろう。
もっとも行きたい人は治安が改善される可能性がある分、チャンスかもしれないけれどね。

2010年W杯、南アフリカ開催が決定
(2004.5.15 朝日新聞)
Former South African President Nelson Mandela 国際サッカー連盟(FIFA)は15日、理事会を開き、2010年ワールドカップ(W杯)の開催国に南アフリカを選んだ。
大陸を順番に回る巡回方式が導入される最初の大会として、アフリカの5カ国が立候補していたが、共同開催が認められず14日に立候補を取り下げたチュニジアと開催条件を満たしていなかったリビアを除く南ア、モロッコ、エジプトの3カ国について協議。
理事24人による投票の末、南アに決まった。アフリカ大陸でのW杯が開催されるのは初めてとなる。

無記名による1回目の投票で、南アが過半数の14票を集め、10票のモロッコを抑えた。エジプトは得票がなかった。
南アは2006年大会でドイツに1票差で敗れ、2回目の立候補だった。説明会でマンデラ前大統領が演説し、民主化10年に当たる歴史的な意味合いなどを強く訴え、招致に成功した。

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5月7日(金)−インドには行ったことはないが

このようなところで我々が沐浴しても徳を積むことができるのかな?
私はインドには一度も行ったことがないが、40度の暑さの中、客引きと物売りに囲まれ、ここへたどり着いたとたんに果ててしまいそうな気がしないでもない。
それにも増して抵抗力のない我々がこのあと無事でいられるだろうか?
私のWEB仲間にはインドが好きな老若男女が多いが聖なる川で沐浴をしたことがあるなら聞いてきたいものだ。
それにしても250万人、どうやって数えるのでしょうかね?
初詣の人出とはまた違うだろうに・・・

250万人が沐浴 インド中部で12年に一度の大祭
(2004.5.7 朝日新聞)
Kumbh Mela in Ujjain

インド中部のヒンドゥー教聖地ウッジャイン(Ujjain is one of the seven holy cities for the Hindus and one of the four centers of the Kumbh Mela.)で4日、12年に1度の大祭「クンブ・メーラー(水がめ祭)<Kumbh Mela>」があり、ヤムナ川支流(shipra river)の岸辺で約250万人の巡礼客らが水を浴び、身を清めた。
沐浴(もくよく)ですべての罪が浄化されると信じられ、同日は気温40度以上の熱暑の中、男性は半裸で、女性もサリーのまま水につかった。
大祭は四つの聖地(Prayag/Allahabad, Haridwar, Ujjain and Nasik)で異なる年に行われ、「世界最大の祭り」とも言われている。

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